【2026年】トラックの年間維持費計算

トラックの自動車税は「最大積載量」で決まる

乗用車の自動車税(種別割)は排気量で決まりますが、貨物車は最大積載量で税額が決まります。もうひとつの大きな特徴が、自家用(白ナンバー)より営業用(緑ナンバー)のほうが税額が低いこと。たとえば自家用は積載量1t以下で年8,000円、営業用の4tクラスは年15,000円です。同じ積載量なら営業用のほうが安く設定されています。

※2026年度時点の目安。正確な額は管轄の運輸支局・県税事務所・保険会社で確認してください。

営業用が安いのは、運送業という産業への政策的配慮によるものです。ただし営業用ナンバーの取得には運送業許可などの要件があり、税金のためだけに選べるものではありません。また、税額は毎年4月1日時点の登録名義人に課税されるため、使っていないトラックでも登録が残っていれば毎年かかり続けます。

トラックの車検は「毎年」が基本

トラックの維持費が乗用車と大きく違うのが車検の頻度です。有効期間は次のとおりです。

つまり2t・4tの自家用トラックでも、2回目以降は毎年車検です。2tトラックの継続車検の法定費用は、重量税12,500円+自賠責12ヶ月19,120円+印紙代1,600円=33,220円が目安。これに点検整備費・基本料が加わり、車検総額の目安は小型トラックで10万円〜、中型で15万円〜、大型で20万円〜とされます。交換部品が多い年はさらに上振れするため、毎年の固定費として計画に織り込んでおくのが現実的です。

※2026年度時点の目安。正確な額は管轄の運輸支局・県税事務所・保険会社で確認してください。

燃料費とタイヤ代が維持費の主役になる

税金・車検は固定費ですが、トラックの維持費で本当に大きいのは走行距離に比例するコストです。ディーゼルの中型・大型はリッターあたりの走行距離が短く、事業用で年間数万kmを走ると燃料費だけで年数十万円〜数百万円規模になります。タイヤも本数が多く(大型は10本以上)、走行距離に応じた交換費用を年単位でならして見積もっておくべき項目です。本ツールでは燃費・燃料単価・タイヤ代を編集できるので、実際の稼働にあわせて調整してください。

トラックの維持費を下げる4つの方法

1. 整備は「予防」でまとめる。毎年車検があるぶん、車検時に消耗品を計画的に交換すると、路上故障による臨時整備・レッカー費用を抑えられます。2. 任意保険は毎年見直す。補償内容・免責金額・車両保険の有無で保険料は大きく変わります。3. 燃費運転と空気圧管理。走行コストが維持費の主役なので、燃費が数%変わるだけで年間では大きな差になります。4. 使っていないなら早めに手放す。登録が残っている限り自動車税は毎年課税され、車検も毎年やってきます。遊休車両は「置いておくだけで維持費がかかる資産」です。

逆に、車検・点検を省いて維持費を下げようとするのは論外です。貨物車の整備不良は事故につながりやすく、事業用なら行政処分の対象にもなります。

よくある質問