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バイクの手放しどき・買取相性診断(プレミア判定つき)

排気量・車種タイプ・年式・状態などを選ぶだけで、「買取査定に出す価値」を3段階で診断。生産終了した旧車・絶版車・2スト・カブ系は不動車でも値が付く例が報じられています。捨てる・タダで譲る前のチェックリストと、原付の無料廃車手続きもあわせて案内します。査定額そのものを保証するものではありません。

更新日:2026年7月16日執筆:はかり
30秒でわかるこの記事のポイント

あなたのバイクについて教えてください

手放し方の比較

選択肢向いているケース注意点
保有を続ける維持費を負担でき、今後も乗る予定がある軽自動車税・自賠責・保管場所の負担と、放置による状態悪化が続く
下取り次のバイクを購入する予定がある購入額と一体になり、売却価格だけを切り出して比較しにくい
買取走行でき、中古車両としての価値が見込める(旧車・絶版車は不動でも対象になる例あり)査定条件・引き渡し条件・書類の要否を事前に確認
廃車(返納手続き)不動・事故で値が付かず、再利用の見込みがない原付は市区町村役場、126cc以上は運輸支局での手続き。車体の処分方法・費用も確認

民間の査定サービスが向いているケース

  • 走行できるバイクの売却を検討している
  • 店舗へ持ち込まず、自宅での出張査定を希望する
  • 手放すかどうか決める前に価格を知りたい

向かないケース

  • 名義や書類(標識交付証明書・車検証など)が揃っていない
  • 対応車種・対応エリアに入っているか未確認(公式サイトでの確認が必要)
  • 今日明日中など、急いで現金化したい

査定を依頼する前に確認すること

  • 査定対象になるか(メーカー・車種・年式)
  • 走行の可否・不動や事故歴の状態
  • 標識交付証明書・車検証など書類の有無
  • ローン残債・名義の状態
  • 引き渡し方法(出張査定か持込か)
  • キャンセル条件
  • 手数料の有無
  • 入金時期

走行できるバイクの売却を検討する場合は、査定方法の一つとして以下の提携サービス(PR)を確認できます。

廃車(ナンバー返納)の手続きは、原付(125cc以下)は市区町村役場、126cc以上は運輸支局で確認できます。軽自動車税(種別割)については市区町村の税務窓口が案内しています。買い替えの場合は購入先の販売店でも下取りを相談できます。条件を変えて診断をやり直すこともできます。

※ 本診断は一般に報じられている中古バイク市場の傾向に基づく目安であり、実際に値が付くかどうか・金額を保証するものではありません。査定額は車種・個体の状態・時期・業者によって大きく変わります。

まだ迷っている方へ:持ち続けたら年間いくら?

手放すかどうかは、乗り続けた場合の税金・自賠責・車検・保険のコストと比べると判断しやすくなります。

バイクの年間維持費を無料で計算する 登録不要・入力データは送信されません

バイクは車より「価値が落ちにくい」乗り物

車は年式が古くなるほど税金が重課され、値落ちも大きくなりがちですが、バイクは事情が少し違います。第一に、日本製バイクは海外での需要が非常に大きいこと。国内では買い手が少ないモデルでも、東南アジア・欧米などへの輸出ルートを持つ業者にとっては商品になります。第二に、部品単位での価値があること。バイクは構造がシンプルで部品の使い回しがきくため、車体としてダメでも中古パーツとして需要が残ります。第三に、趣味性の高さ。排ガス規制で新車では作れなくなった2ストローク車や絶版スポーツは、コロナ禍以降の旧車ブームも重なって中古相場が大きく上昇したことが広く報じられています。「古いから」「動かないから」という理由だけで処分してしまうと、値が付いたはずのバイクをタダで手放すことになりかねません。

プレミアが付きやすいバイクの3条件

1. 生産終了(絶版)であること

新車で買えないモデルは、程度の良い個体が減る一方なので希少性が上がります。特に環境規制で消滅した2ストローク車(ヤマハRZ系、ホンダNSR系、カワサキ マッハ・KH系など)や、昭和〜平成初期の絶版スポーツ(カワサキZ1/Z2、ホンダCB750など)は、発売当時の価格を大きく上回る値で取引される例が報じられています。

2. 海外に固定ファン・実需があること

スーパーカブをはじめとするカブ系ビジネスバイクは、耐久性の高さから海外で実用車・コレクション両面の需要があり、年式が古くても値が付きやすい代表例です。オフロード車や絶版SSも海外人気が根強いジャンルです。

3. 純正状態が保たれている・純正部品が残っていること

旧車の世界では「純正のままであること」自体に価値があります。メーカーの部品供給が終わったモデルでは純正パーツが入手困難になるため、フルノーマル車や、カスタムしていても純正部品を保管している車両は評価されやすくなります。取り外した純正マフラーや外装は捨てずに、車体とセットで査定に出しましょう。

不動車・事故車でも査定に出すべき理由

エンジンがかからない不動車、転倒・事故で破損した車両でも、買取対象になる場合があります。外装・電装・足回り・エンジン内部の部品には中古パーツとしての需要があり、解体や海外輸出の販路を持つ専門業者なら「素材と部品の価値」で値段を付けられるからです。もちろんすべての不動車に値が付くわけではなく、近年の量産スクーターなどでは値段が付かないこともありますが、その場合でも無料引き取りに対応する業者は多く、処分費用を払う前に確認する価値があります。1社に断られても、不動車・事故車の買取を明記している業者を含めて2〜3社に聞いてみるのが鉄則です。

売却の流れと必要書類

売却は「①相場を調べる → ②複数社に査定依頼 → ③書類を揃えて引き渡し → ④名義変更(または廃車)の完了を確認」という流れです。必要書類は排気量で異なります。

区分主な必要書類名義変更・廃車の窓口
原付(125cc以下)標識交付証明書、自賠責保険証明書、本人確認書類市区町村役場(手数料無料)
軽二輪(126〜250cc)軽自動車届出済証、自賠責保険証明書、譲渡証明書運輸支局・自動車検査登録事務所
小型二輪(251cc〜)車検証、自賠責保険証明書、譲渡証明書運輸支局・自動車検査登録事務所

自賠責保険の残期間の扱いも重要です。車検のない250cc以下は自賠責を単独で契約しているため、廃車にする場合は残期間1ヶ月以上あれば保険会社に解約を申請して返戻金を受け取れるのが一般的です。売却する場合は車両と一緒に引き渡す(名義変更する)ことが多く、残期間が長ければ査定額にプラスされることもあるので忘れずに申告しましょう。251cc以上は車検とセットで次の所有者に引き継ぐのが一般的です。書類を紛失していても、標識交付証明書は役場、軽自動車届出済証・車検証は運輸支局で再交付できます。

原付の廃車手続きは役場で無料

査定の結果それでも処分すると決めた場合、排気量125cc以下の原付はナンバープレートを交付した市区町村役場で廃車手続き(ナンバー返納)をします。持ち物はナンバープレート・標識交付証明書・本人確認書類で、手数料は無料、その場で廃車申告受付書が交付されるのが一般的です。ナンバーを紛失した場合は弁償金(数百円程度)が必要なことがありますが、盗難届を出していれば免除される自治体もあります。手続きをしないと翌年度も軽自動車税(種別割)が課税され続けるので、乗らないまま放置している場合こそ早めの手続きを。軽二輪・小型二輪(126cc以上)は役場ではなく運輸支局での手続きになる点に注意してください。なお車体そのものの処分は、廃棄物処理業の許可を持つ業者や二輪車リサイクルの仕組みを利用しましょう。

よくある質問

不動車や事故車でも買取してもらえる?

買取対象になる場合があります。部品や素材としての価値があるため、解体・海外輸出ルートを持つ業者なら値が付く可能性があります。1社に断られても複数社に確認するのがおすすめです。

古いバイクは何年落ちまで値が付く?

バイクは「古い=値が付かない」とは限りません。生産終了した2スト車や絶版スポーツは30年以上前のモデルでも旧車として高値で取引される例が報じられています。逆に近年の量産スクーターは値が付きにくいことも。年式だけで諦めず査定で確認を。

原付の廃車手続きは自分でできる?費用は?

できます。125cc以下は市区町村役場でナンバープレートと標識交付証明書を返納すれば手数料無料で完了します。126cc以上は運輸支局での手続きです。

自賠責保険の残り期間はどうなる?

250cc以下は廃車後に解約すれば残期間1ヶ月以上で返戻金を受け取れるのが一般的。売却時は車両と一緒に引き渡すことが多く、残期間が長いと査定にプラスされることもあります。251cc以上は車検と一体で引き継ぐのが一般的です。

書類をなくしていても売却・廃車できる?

再発行すれば可能です。標識交付証明書は役場、軽自動車届出済証・車検証は運輸支局で再交付を受けられます。捨てたり放置したりせず、まず窓口へ相談を。

データ基準日:2026年7月時点。廃車・名義変更の手続きは市区町村・国土交通省(運輸支局)の一般的な案内、旧車・絶版車の相場動向や不動車・事故車の買取事例は買取業者・バイクメディア等で一般に報じられている情報に基づきます。本ページは特定の査定額を保証するものではなく、「値が付く可能性」の目安を示すものです。実際の手続き・査定条件は各自治体・運輸支局・保険会社・買取業者で必ずご確認ください。

次に確認すること

このページの情報について

最終確認日
2026年7月18日
結果の位置づけ
入力条件に基づく概算・一般的な目安です。地域・契約・個体差などにより実際とは異なる場合があります。
入力データの扱い
入力内容はブラウザ内で処理され、当サイトのサーバーへ送信されません。
計算方法・主な情報源を見る
  • 計算・判定の対象: 排気量・車種タイプ・年式・絶版か・状態・カスタム有無から「買取査定に出す価値」を3段階(高/中/低め)で診断し、プレミア3条件(絶版・海外需要・純正部品)との相性も判定する。金額計算はしない。
  • 使用する入力値: 排気量区分(原付一種/原付二種/軽二輪/小型二輪)、車種タイプ(スクーター/ネイキッド/スポーツ・SS/アメリカン/オフロード/ビジネス・カブ系)、年式の古さ(5年以内/5〜15年/15〜30年/30年以上)、生産終了(絶版)モデルか(わからない/生産終了/現行)、現在の状態(好調/要整備/不動/事故歴・破損あり)、カスタムの有無(フルノーマル/カスタムあり・純正保管/カスタムあり・純正なし)、手放す理由(乗らなくなった/置き場所/免許返納/買い替え)
  • 使用する固定値: 当サイトの仮の初期値(入力で変更できる場合は変更してください): TYPE_PREMIUM、premiumスコア加点ルール、marketスコア加点ルール、不動・事故車の減点ルール、3段階判定の閾値、プレミア3条件カードの判定
  • 計算に含まれない項目: 具体的な査定額・買取相場の金額(値が付く可能性の目安のみ)、車種・モデル個別の相場データ、走行距離(入力項目にない)、維持費・還付金の計算(維持費計算機への誘導のみ)
  • 結果が変わる主な要因: 実際のメーカー・モデル・個体の状態による査定差(診断はジャンル単位の傾向のみ)、査定の時期・市場動向(旧車ブーム等)、業者ごとの販路(海外輸出・部品)による評価差、「生産終了かわからない」選択時は中間加点になるため実際と乖離しうる、一般に報じられている市場傾向に基づくもので、値が付くこと・金額を保証しない

主な情報源

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